長岡花火2023 経済効果は、302億8100万円

長岡花火2023 経済効果

経済効果NETによる長岡花火2023の経済効果試算は、302億8100万円と発表されました。（経済効果NETによる経済効果試算方法は下記参考）
来年の長岡花火2024は、金曜日・土曜日の週末開催なので、更なる経済効果の発展が期待できるのではないでしょうか。

同じく経済効果NETでの日本三大花火大会での経済波及効果は、
・大曲の花火2023（全国花火競技大会)：129億2000万円
・土浦全国花火競技大会：107億5100万円

同じく経済効果NETでの花火大会での経済波及効果は、
・隅田川花火大会2023：157億円
・ぎふ長良川花火大会（予想）：30億円（注：岐阜県内に限定した経済波及効果）
と、発表がありました。

新潟県関連では、
・アルビレックス新潟（2022年シリーズ）：144億100万円
・フジロック2021：117億円
・G7新潟財務大臣・中央銀行総裁会議：8億4579万円（注：新潟県内への経済波及効果）

2023年長岡まつり大花火大会経済効果302億8100万円 | 経済効果.NET

2023年8月2日3日で開催された、新潟県長岡花火大会は、4年ぶりの通常開催となった。2日間で約2万発もの花火が打ち上げられ、有料観覧席には2022年より1万5000人多い29万5000人が来場した。有料観覧席を含む、全観客数は38万人と発表され、その規模の大きさが伺い知れる。

中略

経済効果NETによる経済効果試算は、新潟県内で133億8000万円、全国に波及した額まで含めると、302億8100万円になる。実行委員会の資料によると、花火から警備まで含めた運営費費用は12億8000万円、国税の税収効果だけで10億円を超す。また経済効果の指標として、開催に必要な費用の何倍、経済波及効果が拡がるかという考え方がある。それに照らし合わせると、23.6倍になる。マラソン大会で10倍程度であることを考えると、効率のいい経済刺激策と考えられる。

(a)経済効果NET